2015年7月30日木曜日

中国はカネ儲けの戦争の道具になる

今回はお待ちかねの陰謀論ですw。そろそろ世界の大資本家が「腹が減った」と大きな口をあけて待っているのではないでしょうか。サブプライム・バブルでごっそりカネを抜いたが、さすがにバブルもしばらくは使えない。次はそろそろ戦争で金儲けだなと。ちょっと歴史的なカネ儲けの流れを振り返りましょう。

1914年の第一次世界大戦は欧州に甚大な被害をもたらしましたが、戦争で直接の被害を受けなかった米国は戦争特需に沸きました。戦争によって需要が劇的に増大し、もちろん大資本家もたっぷりとおカネを儲けることができました。しかし戦争が終わってしばらくたつと、需要が減って世界的にデフレ不況となりました。

次はバブルの番です。米国ウォール街で株バブルが発生し、キャピタルゲインが需要を生み出しデフレが解消、景気が絶好調となりました。もちろん大資産家もごっそり利ザヤを抜けました。しかし1929年にバブルが崩壊し、世界大恐慌が発生。強烈なデフレが襲って経済を破壊、世界は慢性的なデフレへ突入し、デフレから脱することができなくなりました。

そこで戦争の出番です。1939年に第二次世界大戦が勃発し、欧州、日本、アジアなどが戦場となって消耗戦に突入。戦争特需により米国のデフレはたちどころに解消。世界の生産設備がことごとく破壊され、その復興のために莫大な需要が生まれました。これにより大資本家はたっぷりと利益を得ることができました。が、復興が一通り終わると景気は減退を始めます。

その後、米国はベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争など多くの戦争、紛争によって軍需産業に莫大なおカネをつぎ込むことにまりました。戦争需要によって大資産家はここでもたっぷりと儲けを得られたでしょう。しかしこれだけ戦争すれば米国の厭戦的な世論が強まるのは明らかでした。

そこでバブルの出番です。米国においてサブプライム・ローンなどという怪しげなローンを格付け会社と金融工学という詐欺システムによって全世界に売り込み巨大なバブルを作り出しました。このバブル景気に米国は沸き立ち、大資産家もごっそり利ザヤを抜いたでしょう。バブルは2007年に崩壊し、世界的なデフレ大不況をもたらしました。そして世界はデフレに落ち込む瀬戸際のまま何年も低迷を続け、いまだ出口を探している段階です。

さて、歴史的にみて世界的な長期デフレから抜け出す方法は?大恐慌後の長期デフレの時と同じく戦争です。戦争すれば戦争特需でデフレから脱却し、世界の供給力が破壊されて再び投資が必要な状態となり、企業が大儲けできます。もちろん儲けは大資本家の懐に入ります。

そこで目を付けられたのが中国です。中国は共産党一党独裁です。このような独裁かつ強力な軍事力を備えた国は、戦前でいえばナチスドイツです。独裁政権は最高権力者の考え一つで戦争を始めることが可能なので、非常に危険です。というより、戦争をしたい連中にとっては、軍事独裁政権ほど魅力的な政権はありませんね。しかも人口が10億もいますから、かなり大規模な戦争ができます。大戦前に大資本家がナチスに投資していた事実が指摘されていますが、同様の目的で中国にも多額の投資が行われてきたと考えられます。つまり危険な軍事大国を育てるのです。

それにまんまと利用されたのがお人好しの日本です。日本は官民を挙げて中国の軍事大国化を手助けしてきました。中国への産業移転のために、日本の長期デフレも中央銀行によって仕組まれたのかも知れません。そしてその日本が中国によって攻撃される。これは戦争をしたい連中にとって最高の結末です。そのためには日本の軍事力を弱体化させることで攻撃しやすい条件を整える必要があり、左派勢力が動員されています。黄色人種である中国と日本が潰し合って、それを圏外の欧米諸国がおいしくいただきます。

そして戦争をしたい連中にとって、その思惑通り、中国は一党独裁政権のまま巨大な軍事国家へと変貌してきました。あの習近平なら挑発すれば暴走するかも知れませんね。もちろん習近平でなくても、欲と権力の渦巻く独裁政権はいつでも暴君を供給できます。なぜ中国が民主化しないのか?それは民主化すると戦争できなくなるからです。戦争したい連中は中国の民主化を最も嫌うでしょう。

そろそろ収穫するか、もう少し肥大化させて、被害がもっと大きくなるように仕組んでから、収穫すべきか。楽しみでしょう。大資本家の儲けが減ってきたとき、彼らの希望に沿って中国は遅かれ早かれ戦争を引き起こすはずです。

そもそも戦争することが目的なのですから、
外交で防ぐことはできません。